部門紹介About

部門長挨拶

ごあいさつ
 令和2年4月から産総研第5期中長期計画(以下、第5期という。)が始まりました。
 第5期に臨んで当研究部門では、“持続可能な地圏の利用と保全のための調査と研究”をミッションに、重点研究課題として、
  1. 地圏資源(Geo-Resource)の調査・研究および活用、
  2. 地圏環境(Geo-Environment)の利用と保全のための調査・研究、
  3. 地圏の調査(Geo-Exploration)および分析(Geo-Analysis)技術の開発と展開、
という3つの課題を定めました。第4期中長期計画(以下、第4期という。)と異なる点は、3.として技術開発と適用展開を掲げた点です。第4期では技術シーズを事業化につなぐ「橋渡し」研究が産総研の基幹目標に掲げられ、当研究部門でも注力した結果、2014年度の民間資金研究予算を2019年度には3倍にすることができました。その達成要因の一つは、民間ニーズに対応した技術開発とその適用であり、今後もその重要性は変わらないと考えています。
 さらに、産総研全体の第5期における目標として、①社会課題の解決、②橋渡しの拡充、③基盤整備、④特定法人としての先駆的な取組、が掲げられています。これらの目標の中で、当研究部門は、①に関して地質調査総合センター(GSJ)が代表領域を担う領域融合プロジェクト、“環境保全と開発・利用の調和を実現する環境評価・修復・管理技術の開発”に参画します。加えて、他領域が主体となる領域融合プロジェクト、“温室効果ガス大幅削減のための基盤技術開発”“資源循環型社会に向けた資源の高度利用技術とシステム評価技術の開発”“持続可能な安全・安心社会のための革新的インフラ健全性診断技術および長寿命化技術の開発”にも貢献します。また②については、GSJの推進課題 “産業利用に資する地圏の評価”に上記の部門重点研究課題の3つをそれぞれ位置づけて、③に関しては土壌汚染等評価・措置に関する試験方法の標準化を、知的基盤の整備ではGSJの一員として地下水等の情報の着実な整備と利活用促進を推進します。
 第5期においても当研究部門は、そのミッション達成のために邁進していく所存ですので、今後とも、皆様のご指導、ご協力をよろしくお願い致します。

令和3年4月1日
地圏資源環境研究部門 研究部門長 今泉 博之

ミッション

 第5期において、当研究部門が参画・貢献する領域融合プロジェクトの研究概要は以下の通りである。
環境保全と開発・利用の調和を実現する環境評価・修復・管理技術の開発
 産業・人間活動を支える各種開発利用と環境保全とを調和させながら人間社会の質をも向上させるために、環境影響の評価・モニタリング及び修復・管理する技術の開発・融合を行う。
  • 地圏及び生活圏を対象に、資源開発等に伴う環境影響評価、汚染環境の修復と管理に資する研究開発を行う。
  • 水資源の保全や海域における資源開発等に伴う環境影響の調査・分析・評価・管理に関する研究開発を行う。
  • 環境保全と開発利用の調和に資する環境モニタリング、各種分析、リスク評価に関する技術開発及び社会科学的な研究を行う。
温室効果ガス大幅削減のための基盤技術開発
 温室効果ガスの削減目標を達成するために、新たな環境技術に関する基盤研究を 国際協調のもとで推進し、再生可能エネルギーの大量導入を始めとした実証研究により、ゼロエミッション社会の実現を目指す。

資源循環型社会に向けた資源の高度利用技術とシステム評価技術の開発
 資源消費型社会から脱却し資源循環型社会の実現を目指し、機能性材料の開発やリサイクル並びにそれらの生産時に生じる二酸化炭素や窒素酸化物等の再資源化技術とその評価技術の研究開発を行う。

持続可能な安全・安心社会のための革新的インフラ健全性診断技術及び長寿命化技術の開発  革新的なインフラ健全性診断技術及びインフラ長寿命化に向けた技術を開発する。開発した技術は産学官連携による実証試験を通して早期の社会実装を図る。

 特に、第5期に先立って設立されたゼロエミッション国際共同研究センターには、社会ニーズに応える技術開発の一つとしてCCU/CCSの観点から貢献する。

 また、各領域で重点的に取り組む研究開発において、当研究部門は“産業利用に資する地圏の評価”として主に以下を推進する。
  • 在来・非在来型燃料資源、金属・非金属鉱物資源、鉱物材料、地圏微生物資源 並びに地熱資源・地中熱利用等の地下資源の評価に係る技術開発及び情報整備 を行う。
  • 地層処分・地下貯留等の地圏環境利用並びに地下水・土壌等の地圏環境保全の 評価に係る技術開発及び情報整備を行う。
  • 各種産業利用のニーズに対応した地下地盤や地層の物理・化学特性並びに年代測定のため地質調査技術の開発を行う。
 さらに、土壌や環境水の合理的かつ低環境負荷の汚染評価・措置を推進するために、再現性が高い各種試験方法の開発及び標準化を目指す“土壌汚染等評価・措置に関する各種試験方法の標準化”や知的基盤整備計画に沿った国土及びその周辺海域の地質図幅・地球科学図等の系統的な整備として水文環境図の公表を行う。

組織・名簿

研究部門長 今泉博之 音響工学,騒音伝搬,資源工学
副研究部門長 相馬宣和 地下計測,地球情報工学,地圧計測(AE法)
研究主幹
(安全担当)
前川竜男 地球化学,化学工学
部門付 高田育子 ユニット支援事務
高木哲一 岩石学,非金属鉱床学,水文地質学
佐脇貴幸 地熱地質学,岩石学,流体包有物
浅沼 宏 地熱開発工学,地震学
石橋琢也 貯留層工学
岡本京祐 地震学
山谷祐介 物理探査工学
渡邉教弘 計算工学
鈴木陽大 地熱資源評価
名誉リサーチャー 金原啓司 厨川道雄 駒井 武 笹田政克 
野田徹郎 松永 烈
地下水研究グループ
研究グループ長 町田 功 水文地質学
研究グループ員 井川怜欧 水文学
小野昌彦 水文学
吉岡真弓 地下水学,地中熱利用
松本親樹 資源工学,環境工学,岩盤工学
吉原直志 地形学,物理探査
研究グループ付 アリフ ウィディアトモジョ
(Arif Widiatmojo)
熱及び物質移動モデル,流体力学
石原武志 第四紀学,地形発達史
内田洋平 水文学,地下水流動・熱輸送理論
シュレスタ・ガウラブ(Shrestha Gaurav) 水文学,地中熱利用,環境工学(水環境)
冨樫 聡 地中熱利用、地下水工学、水文学
鉱物資源研究グループ
研究グループ長
(兼務)
相馬宣和 地下計測,地球情報工学,地圧計測(AE法)
研究グループ員 荒岡大輔 地球化学
大野哲二 資源工学,掘削工学
児玉信介 リモートセンシング
昆 慶明 地球化学,鉱床学,岩石学
実松健造 鉱床学
綱澤有輝 選鉱学,粉体工学,粉体シミュレーション
星野美保子 鉱物学,地球化学,結晶化学
研究グループ付 高木哲一 岩石学,非金属鉱床学,水文地質学
燃料資源地質研究グループ
研究グループ長 中嶋 健 堆積学,海洋地質学,燃料地質学
研究グループ員 朝比奈健太 有機地球化学,有機化学
後藤秀作 地球熱学
佐藤幹夫 海洋地質学,燃料地質学
髙橋幸士 石炭地質学,有機地球化学,地球化学
風呂田郷史 有機地球化学,堆積学,分析化学
地圏微生物研究グループ
研究グループ長 吉岡秀佳 有機地球化学,生物地球化学
研究グループ員 片山泰樹 微生物生態学,微生物生理学
金子雅紀 有機地球化学,生物地球化学
須田 好 地球化学,地球史
眞弓大介 微生物生態学
持丸華子 微生物生態学,嫌気微生物学
宮嶋佑典 地球化学,有機地球化学
地圏化学研究グループ
研究グループ長 保高徹生 リスク評価,土壌物理
研究グループ員 猪狩俊一郎 有機地球化学
最首花恵 地球化学,地質学
佐々木宗建 資源工学
三好陽子 粘土鉱物学,無機地球化学
西方美羽 地球科学
森本和也 鉱物学
高田モモ 環境動態評価,持続可能性評価
研究グループ付 鈴木正哉 鉱物学,材料化学
柳澤教雄 地熱地質学,地球化学,鉱物学
物理探査研究グループ
研究グループ長 横田俊之 物理探査(弾性波)
研究グループ員 小森省吾 電気物性計測,物理探査(電磁気),数値計算(地下水流動)
神宮司元治 物理探査,モニタリング
高倉伸一 資源工学,電気・電磁探査法,地球電磁気学
中島善人 プロトンNMRを用いた物理探査と室内実験
梅澤良介 岩石の電気物性計測、物理探査(電磁気)
浅田美穂 海洋地質学,海洋物理学
児玉匡史 物理探査(ミュオグラフィ)
CO2地中貯留研究グループ
研究グループ長 徂徠正夫 地球化学,結晶成長,鉱物学
研究グループ員 加野友紀 環境システム学
後藤宏樹 岩石力学,地下水理学
藤井孝志 岩石力学,岩盤工学
堀川卓哉 地球物理学
地圏環境リスク研究グループ
研究グループ長 川辺能成 地圏環境工学
研究グループ員 井本由香利 環境工学,土壌物理学
杉田 創 地球化学
原 淳子 地球化学,地圏環境工学
吉川美穂 土壌化学,地圏環境工学,土壌微生物学
斎藤健志 地圏環境工学,水文学・地球化学
研究グループ付 張 銘 水理地質,岩石力学,地層処分,地盤環境工学
地圏メカニクス研究グループ
研究グループ長 雷 興林 岩石力学,地震学
研究グループ員 及川寧己 岩石力学,地圧計測,地熱開発
北村真奈美 岩石力学,構造地質学
竹原 孝 岩石力学
宮崎晋行 岩石力学,土質力学
産業技術総合研究所 地質調査総合センター 地圏資源環境研究部門
住所
〒305-8567
茨城県つくば市東1-1-1
中央第7