ペルフルオロアルキル化合物(PFAS)の分析/処理技術や関連評価技術に関する情報交換及び利用促進を行い、その共通認識化や標準化を図りつつ、産学官が連携して推進する体制を構築するとともに研究成果を広く社会に普及する。
研究会開催(年3回 程度)等による会員向け技術情報提供及び意見交換会(分科会を除く)
PFAS基礎講座、ISO 21675等PFASに関連する国際規格講座、PFAS標準物質基礎講座、技能試験に関する基礎講座、環境/製品中PFASの計測/処理技術に関する先端技術の情報提供、REACH対応総フッ素分析技術/PFAS先端分析技術の見学及びデモンストレーション、国外エキスパート講演会、会員間マッチング、会員ニーズに応じた分科会及び専門家紹介。
*本コンソーシアムは会員向けサービスですが、不定期に一般向け講演会を予定しております。また、必要に応じて技術研修(実務実習も含む)・技術コンサルタント・共同研究等、会員ニーズに合わせてスケールアップすることが可能です。詳細は事務局までお問い合わせ、または産総研ホームページをご参照ください。(https://www.aist.go.jp/aist_j/business/alliance/index.html)
ISO21675基礎講座(産総研/ISO)、新機能性活性炭材料を用いたPFAS処理技術(スウェーデン農業科学大学/産総研)、大気試料低温捕集装置/ガス・粒子一斉捕集装置を用いた揮発性・不揮発性PFAS一斉分析技術(南京大学/産総研他)、REACH対応総フッ素分析技術、人工知能網羅分析技術を用いた大気中PFAS一斉分析技術、中国における最新PFAS研究、国外エキスパート講演【Kannan博士(ニューヨーク州立大学)、Lam博士(香港公開大学)、Yeung博士(オレブロ大学)他】
過去の講演の一部はこちらから視聴できます
農林水産省、ソニーグループ株式会社、オルガノ株式会社、愛媛大学農学部、いであ株式会社環境創造研究所、
メタウォーター株式会社、株式会社環境総合リサーチ、AGC株式会社、ジーエルサイエンス株式会社、フタムラ化学株式会社、神奈川大学、
サーモフィッシャーサイエンティフィック株式会社、アジレント・テクノロジー株式会社、前田建設工業株式会社、株式会社総合水研究所、
日本工営株式会社、東興ジオテック株式会社、みらい建設工業株式会社、株式会社竹中工務店、株式会社建設技術研究所、
三浦工業株式会社三浦環境科学研究所、日東精工アナリテック株式会社、株式会社鴻池組、株式会社MCエバテック、 青木あすなろ建設株式会社、
株式会社リガク、株式会社東京久栄、有限会社SEMIジャパン、ダイキン工業株式会社、三菱ケミカル株式会社、室町ケミカル株式会社、
ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社、 株式会社クレハ、 栗田工業株式会社、明治大学、その他
(入会手続き中:富士フイルム和光純薬株式会社、株式会社環境管理センター、株式会社エービー・サイエックス、 株式会社島津テクノリサーチ、
株式会社常光)
環境省(賛助会員)
最後になりましたが、産総研と連携する国外エキスパートの多くは「適切な技術投資を行えばPFAS安全管理・利用は十分可能、ただし対象物質が多すぎるため第一線で活躍する専門家と産業界が緊密に連携し、作業環境・広域環境の安全を確保した最新技術を共有する事が必要」との認識ですので、本コンソーシアムを有効利用することで持続可能産業の創出と不用意な社会不安の抑止に役立てていただければ幸いです。
PFAS対策技術コンソーシアム会長 山下信義(ISO/TC147/WG56/ISO25101コンビナー、新規POPs等検討委員会委員)
PFAS対策技術コンソーシアム事務局メンバー
谷保佐知 (ISO/TC147/WG74/ISO21675プロジェクトリーダー、環境省 PFASに対する総合戦略検討専門家会議委員)
羽成修康 (IEC/TC111/WG3国内委員会委員、日本環境化学会評議員、日本分析化学会標準物質委員会委員)
中村圭介 (日本分析化学会関東支部幹事)
PFAS対策技術コンソーシアム顧問 鳥村政基(環境創生研究部門長)、権太聡(物質計測標準研究部門長)
PFAS対策技術コンソーシアム事務局 〒305-8563 茨城県つくば市梅園1-1-1 国立研究開発法人産業技術総合研究所
つくば中央第三事業所 計量標準総合センター 物質計測標準研究部門
e-mail:m-pfas_consortium-ml"at"aist.go.jp (ご連絡の際は”at”を@に直してから送信してください。)
事務局あてメーリングリストは産総研担当者のみで、会員の承諾なしで問い合わせ内容が他の会員に開示されることはありません。