表層型メタンハイドレートの回収技術に関する調査研究
これまでの実施内容及び今後の予定について以下に示します。
回収技術に関する調査研究（2016～2019年度）
本事業は、民間企業の知見・ノウハウを広く活用する形（提案公募方式）で開始されました。
2016年から５機関で、2017年には新たに１機関が加わり、計６機関で調査研究が進められました。
石油資源開発株式会社
三井E&S造船株式会社／清水建設株式会社／学校法人 日本大学
鳥取大学／日本ミクニヤ株式会社
東京海洋大学／新潟大学／九州大学／太陽工業株式会社
三菱造船株式会社／清水建設株式会社／国立研究開発法人 海上・港湾・航空技術研究所
シェルジャパン株式会社／三菱商事株式会社
各機関の研究の概要は2019年の第一回一般成果報告会で公表されました。
一般成果報告会のページを御覧ください。
調査研究成果の評価と有望技術の特定（2019年度）
産業技術総合研究所では、6機関が実施した調査研究を評価し有望技術を抽出するために「表層型メタンハイドレート回収技術評価委員会」を設置し、検討を行いました。
評価方針は以下の通りです。
① 表層型メタンハイドレートの研究開発を進める上で必要な技術であるか。
② 要素技術に先進性や拡張性等はあるか。
③ 要素技術の優位性や克服すべき課題は把握できているか。
④ 要素技術の確立に向けた計画や費用は想定されているか。
⑤ 要素技術の開発に必要な事業実施能力や体制は構築又は想定されているか。
⑥ 要素技術に係る知財の状況等は把握できているか。
本委員会は、2019年度後半に集中的に行われ、各実施機関から提出された資料を用いた事前評価や、プレゼンテーションを基に評価が実施され、調査研究実施機関との調整を経て、有望技術の特定を行いました。経済産業省の第36回メタンハイドレート開発実施検討会（2020年3月16日）の資料
回収技術に係る有望技術の特定についてをご覧ください。
調査研究（2016～2019年度）から研究開発（2020年度～）へ
特定された有望技術等について、2020年度から「回収・生産技術の研究開発」を開始しました。
生産技術の開発(II)をご覧ください。
表層型メタンハイドレートの研究開発
