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成果

事例8
(2018年)

公的資金獲得
(会員-富士ソフト㈱)

当コンソーシアムの会員企業である富士ソフト株式会社の「コミュニケーションロボットによる個々の高齢者の生活維持・改善の支援を目的とした機能の開発と評価」に関する研究が、国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)の平成30年度「ロボット介護機器開発・標準化事業(開発補助事業)」に採択されました。

概要

富士ソフト㈱が開発・製造・販売を行うコミュニケーションロボット「PALRO(パルロ)」(以下、PALRO)を活用し、高齢者の日々の生活機能状態の記録、PALROの実行ログ記録、見守りセンサの参照データなど、高齢者の日常生活に関する様々な情報を収集・分析し、 PALROによる施設高齢者個々への最適な促しの設定を簡便に行うための機能開発・検証を実施。成果8 [PDF 0.58MB]

事例7
(2017年)

公的資金獲得
(会員-㈱COGNANO&産総研)

当コンソーシアムの会員企業である株式会社COGNANOが、「生きた細胞内へ導入可能な細胞膜透過性VHH型タグ抗体の開発・実用化」に関する研究で、中小企業庁 平成29年度 戦略的基盤技術高度化支援(サポイン)事業に採択されました。

概要

約8週間の実証実験の結果、認知症初期段階にある施設高齢者に対してPALROが日常生活の中で会話や歌・体操等の促しを行うことで、生活機能は維持され、精神的健康度が良好になる高齢者が増加することが示唆された。成果7 [PDF 0.3MB]

事例6
(2017年)

ビジネス創出 
(会員-産総研 & EbHW EBN研究会・代表:西根英一)

EBN研究会に参加している産総研バイオメディカル研究部門の辻典子上級研究員らが開発した免疫賦活化の計測サービスを提供するために、2017年8月8日に(株)腸管免疫研究所が設立されました。

概要

食による免疫機能への効果計測に関する産総研の研究成果について、EbHW EBN研究会で議論。(株)腸管免疫研究所が設立されました。
同社は、感染症にかかりにくい、炎症が重症化しにくい、体質づくりに欠かせない食生活を普及させることを事業とします。会社のコア技術である免疫賦活化の定量評価を行うことで、日本の食文化のなかから、上記の目的に合った食材を発掘し、科学的根拠とともに流通させる役割を担っていきます。成果6 [PDF 0.3MB]

事例5
(2017年)

ビジネス創出 
(会員-㈱HMCエデュケーション & ㈱生命科学インスティテュート)

健康ライフコンパスの簡易血液検査サービス「じぶんからだくらぶ」と㈱HMCエデュケーションの個別化ヘルスケアコンサルマガジンの連携事業

概要

生命科学インスティテュート社(血液検査)とHMCE社(ソリューション)の連携した取り組み。成果5 [PDF 0.3MB]

事例4
(2017年)

企業資金提供型プロジェクト創出 
(会員-プリベントメディカル㈱ × EbHW健康サポート研究会・代表:塚田紀理)

「5-ALA(リン酸塩)を用いた簡易的がんリスク評価法の検討の臨床研究」

概要

食品の5-ALA(リン酸塩)を用いた癌リスク評価を考案した会員企業のサービスをテーマに、消費者に誤想を与えない表現内で非医療サービス(厚労省・PMDA確認済み)として、科学的根拠の在り方と表現内容をEbHW健康サポート研究会で議論。塚田代表(医師)を中心にプロジェクトチームを立上げ、某大学医学部にて学内倫理審査委員会の承認を得て研究がスタートした。成果4 [PDF 0.2MB]

事例3
(2017年)

技術移転
(会員-産総研 & EbHW 住空間健康影響計測研究会・代表:橋本泰作)

製品効果の評価用として、産総研が開発した「フリッカー疲労計測アプリ」を産総研技術移転ベンチャー・フリッカーヘルスマネジメント社より会員企業へ有償提供

概要

EbHW 住空間健康影響計測研究会において、住環境による疲労計測に関する産総研の研究成果について、議論。会員企業から自社製品評価への利用についての相談があり、成果を有する産総研研究者及び産総研技術移転ベンチャー・フリッカーヘルスマネジメント社と打合せ。会員企業が技術導入を決定した。成果3 [PDF0.2MB]

事例2
(2016年)

公的資金獲得
(会員-産総研 & EbHW スマートヘルシーコミュニティ実現研究会・代表:佐藤洋)

平成28年度健康寿命延伸産業創出推進事業 「地域住民の健康リテラシー教育の地域産業への波及効果の検証」

概要

EbHWスマートヘルシーコミュニティ実現研究会において、地域の実情に応じたビジネスモデルについて議論された。鹿児島の某クリニックと佐藤研究会代表らがチームを形成し、地域の実情に応じたビジネスモデル確立支援事業を提案した。採択され、鹿児島において地域住民の健康リテラシー教育の地域の健康産業への波及効果を検証した。成果2 [PDF0.3MB]

事例1
(2015年)

企業資金提供型プロジェクト創出
(会員-㈱フジクラ×産総研)

健康リスク制御に関する共同研究を行いました。(日本ファシリティマネジメント大賞入賞)

概要

会員企業㈱フジクラの「職場を働きやすい環境に変えるために、オフィスの間取りはどうあるべきか?」という課題を、産総研と共同研究を行い、産総研人工知能研究センターRGB-D計測技術で、画像情報に深さ情報を与えることで、空間内での人間行動を数値化しました。成果1 [PDF0.4MB]