| 補足資料 |
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EPT/EPRの定義 |
EPTやEPRは、それぞれエネルギー源の性能を表す指標の一種です。それぞれ、下記のような意味を持ちます。
大まかには、下記のように表されます。
エネルギー源としては、EPTが寿命（Tlifetime）より十分小さいこと、もしくはEPRが１より十分大きいことが求められます。再生可能エネルギーの多くは、この条件を満たします（こちらをご参照ください）。 太陽光発電の場合、ライフサイクル中の投入エネルギーには、下記のようなものが含まれます(*3)。 ・設備の生産に用いる材料（シリコン・ガラス・金属・プラスチックなど）の原料採掘・精製・運搬 ・設備の製造、設置 ・保守用部品の製造・運搬 ・使用後処理（解体・廃棄・リサイクルなど） これらは全て、実際に使用される材料やエネルギーに基づいて計算されています。また使用後処理はアルミなどのリサイクルだけで逆にエネルギーを節約できるため、無視されることもあります(*2)。（太陽光発電のEPT/EPRについては、こちらをご参照下さい。）
一方、枯渇性エネルギー源（化石燃料による火力発電や原子力発電など）では多くの場合、運転（発電）用の燃料（原油・石炭・天然ガス・ウランなど）は除外して計算されます。枯渇性エネルギー源において運転用の燃料まで考慮した場合、EPTは定義不能（もしくは負の値）、EPRも１未満（もしくは負）となります（これは枯渇性エネルギー源が持続的でないことを表します）。 より詳細には、下記のように計算されます。 EPTを計算するにあたっては、エネルギーの入力と出力を、一次側（入力側）または二次側（出力側）に揃えて計算する必要があります。太陽光発電においては、EPTは下記のように定義されます。
ここで
です。上記の記号はそれぞれ、
を意味します。 この時、想定寿命をTlifetime で表しますと、
の関係になります。ただしEPRが1未満の時、EPTは定義できません。 補足１：EPTの別の定義方法について EPTを計算する際、設備製造時（および運用エネルギー）のみを入力エネルギーに算入する場合があります。これは「製造を始めてからエネルギー収支がプラスになるまでの期間」を求める目的で利用されます。ただしこの場合、解体・廃棄などに必要なエネルギーが算入されていないため、そのままではEPRへの正確な変換ができないので注意が必要です(*1)。 補足２：エネルギー収支比の計算方法について エネルギーを一次エネルギーもしくは二次エネルギーに揃えずに計算する例が見られますが、これは本来のエネルギー収支比の定義(*4)から外れており、LCAで通常用いられるEPTやEPRとも互換性を持ちません。また熱も電力も同一視して計算することになるため、電力の方が価値が高いことも計算に反映されなくなります。Q&Aもご参照ください。 関連ページ： 参考資料： (*1)…たとえば、みずほ情報総研「太陽光発電のライフサイクル評価に関する調査研究」(NEDO報告書 No.20090000000073)、山田・小宮山「太陽光発電」P.118 などを参照。 (*2)…リサイクルの効果については、みずほ情報総研「太陽光発電のライフサイクル評価に関する調査研究」(NEDO報告書 No.20090000000073)が詳しい。 (*3)…再生可能エネルギーでは、材料のリサイクルによって設備廃棄時のエネルギー収支をプラスにできるものがある。太陽光発電や風力発電がこれに該当し、廃棄時のエネルギー収支は簡易な計算では算入されないことがある。太陽光発電におけるリサイクルの効果については、たとえば上記のNEDO報告書100012583を参照。風力発電については、たとえば500kW機について解析した報告などが見られる（Soren Krohn, THE ENERGY BALANCE OF MODERN WIND TURBINES, Dec 1997 ）。 (*4)…上記の参考資料（たとえば内山「発電システムのライフサイクル分析」）を参照。 (最終更新：2010年9月17日) |
