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トルエンは塗料や印刷インキ等において溶剤として用いられている量が多いことから、大気環境への排出量が非常に多い物質である。本評価書では、日本に住む人々の、トルエンへの吸入暴露による慢性的な健康リスクを定量的に評価することを目的とした。
トルエンの健康影響を対象とした疫学調査が多数あるため、これらから得られたNOAELをもとに、参照値を決めた。考察の結果、2,900μg/m3が得られ、これを参照値(2)とした。シックハウス症候群や化学物質過敏症に関する不確実性に配慮した参照値(1)を、現在の室内濃度指針値である260μg/m3とした。参照値(2)を追加の不確実性係数10で割った値に相当する。
大気排出量は、PRTRデータをもとにして、移動発生源については適宜補完し予測した。広域に関してはAIST-ADMERを用い、排出量の多い事業所周辺についてはMETI-LISを用いた。続いて、厚生省（当時）の全国モニタリングデータをもとに、室内発生源寄与濃度の分布を予測した。大気中濃度と室内空気中濃度を、室内室外生活時間比率で加重平均して個人暴露濃度を分布として求めた。
リスク評価は2通りの方法で行った。1つは、参照値を超える人数を指標としたリスク計算であり、もう1つは生活の質（QOL）の低下を指標としたリスク計算である。前者は暴露濃度と参照値を比較するという一般的な手法をベースに、暴露濃度に分布を持たせるという拡張を行ったものであるのに対して、後者はまだ方法論の提案という段階である。しかし、余命の損失に至らないような軽度の健康影響を他のリスクと比較可能な形で表現するためには必要不可欠な手法である。
比較的大きな事業所において、活性炭吸着法と蓄熱燃焼法によってトルエンを除去する場合の1トン排出削減費用を推計した。また、QOLの低下量を指標とした費用効果分析も行った。
このような考察の結果、次のようなリスク管理基準を提案した。暴露濃度が参照値(2)を超える場合は、緊急に対策を行うべきである。参照値(1)を超える場合は、公的空間であれば予防的に対策を実施すべきであるが、私的空間であれば、対策費用等を考慮して総合的に判断すべきである。このような基準に基づけば次のような結論が得られる。事業所では緊急の対策の必要はないが、排出量が多く、周辺人口密度が高い一部の事業所では参照値(1)を達成するための対策を実施する必要がある。室内に関しては、公共施設においては参照値(1)レベルまで対策を実施すべきであるが、私的空間においては参照値(2)を達成したのちは対策費用に無理の無い範囲内でよいと思われる。
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トルエン詳細リスク評価書は、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)委託のプロジェクト「化学物質のリスク評価及びリスク評価手法の開発」のテーマ「リスク評価、リスク評価手法の開発及び管理対策の削減効果分析」の研究成果です。 |
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エグゼクティブサマリー ［pdfファイル，151KB
,13頁］ |
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評価書の全文は，「詳細リスク評価書シリーズ 3 トルエン」（丸善株式会社）として
2005年3月に刊行されている。 （ここをクリック）
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