−お知らせ−
◆学会発表（2007年11月-2008年1月）
■北米環境毒性化学会第28回年回
米国ウィスコンシン州ミルウォキー、11月11-15日SETAC North America 28th Annual Meeting
November 11 - 15, Milwaukee, Wisconsin, USA加茂将史
・How do we understand the toxic effects of metal mixtures?
林 彬勒、孟 耀斌
・A proposed approach for using available toxicity test data on individual-level to predict the effect on population persistence
■第20回日本リスク研究学会研究発表会
徳島大学（徳島県徳島市）、11月17、18日
荒川千夏子、伊藤弘明、益永茂樹、吉田喜久雄
・フタル酸エステル類を例とした複数物質への同時暴露に伴う健康リスクの評価方法の検討
岩田光夫、村井水保、東海明宏
・アンチモン及びその化合物の有害性評価の現状と動向‐特に発がん性のリスク評価について
神谷貴文、酒井めぐ美、吉田喜久雄
・給油所からのガソリン漏洩にともなうベンゼン、トルエン、キシレンのヒト健康リスクのスクリーニング評価
川本朱美、恒見清孝
・食品・飲料水経由のニッケルのヒトへの暴露とリスク推定
桑 詩野、吉田喜久雄、益永茂樹
・小児の環境化学物質リスク評価
恒見清孝、東海明宏、岩田光夫
・大気拡散モデルによる沿道周辺のアンチモンのヒト健康リスク推定
東海明宏、山本譲司
・有機リン酸エステルの暴露評価戦略
牧野良次
・室内空気中トルエンおよびキシレンに関するリスク削減対策の費用効果分析
吉田喜久雄、手口直美
・生産地と消費地の地域特性を考慮した数理モデルによる農・畜産物経由の化学物質暴露の解析
■環境情報科学第21回環境研究発表会
日本大学会館（東京）、11月27日恒見清孝
・有害大気汚染物質の自主管理によるニッケル排出削減の費用効果分析
■環平成19年度 室内環境学会研究発表会
東北文化学園大学 （宮城県仙台市）、12月1、2日篠原直秀、片岡敏行、高峰浩一、中村利美、本橋勝紀、西島宏和、佛願道男、蒲生昌志
・26軒の住宅3部屋における換気量の日変動と季節変動
鈴木一寿
・日本の住宅における室内空気中ホルムアルデヒド濃度分布の推計
■米国リスクアナリシス学会2007年年会
米国テキサス州サンアントニオ、12月9-12日Society for Risk Analysis 2007 Annual Meeting
December 9-12, San Antonio, Texas, USA荒川千夏子、酒井めぐ美、吉田喜久雄
・Cost benefit analysis of promoting photovoltaic system
小野恭子、蒲生吉弘
・Cost effectiveness of reducing heavy metal emissions from municipal solid waste incinerators in Japan
蒲生昌志
・Use of exposure markers located downstream of the target organ may result in a misleading quantitative risk assessment
岸本充生
・Public acceptance and commercialization of nanotechnology products in Japan
恒見清孝
・Site-specific assessment based on inhalable fraction of nickel species in ambient air
東野晴行、篠崎裕哉、吉門 洋
・Estimating population exposure to benzene in Japan
＜編集後記＞
既に平成19年度も後半に入り、CRMでは、設立以来実施してきた研究活動の成果を確実にする作業と並行して、平成20年度からの新たな体制での活動への助走が始まりました。特集としてご紹介した「リスクトレードオフ解析手法開発プロジェクト」は、個々の化学物質を対象としたリスク評価手法を開発し、その手法を適用した個別の化学物質のリスク評価の実例を示してきたCRMにとって、これまでの研究の単なる延長ではなく、一段高い次元における化学物質のリスク評価・管理を目指すプロジェクトであるといえます。これからの化学物質総合管理には、既存の化学物質とその代替物質候補のリスクを同一の尺度で科学的に評価する手法が求められるとはいえ、その実現は決して容易ではありません。これまでの研究成果に対し、学会、行政、企業の関心と評価が高まる中、更なる飛躍を目指し、CRMの努力は続いています。
