最近の更新日:2019/6/24

グループの概要

バイオベース材料化学グループは、国立研究開発法人 産業技術総合研究所 材料・化学領域 機能化学研究部門に属する8つの研究グループの内の1つです。グループの所在地は広島県東広島市に位置する産総研中国センターです。

当グループは高度な材料解析・評価技術、およびシミュレーションによるプロセス評価技術を基軸に、機能性有機材料の開発や利用を支援します。

具体的には、
・機能性有機材料の創製から応用までを支援する高分子分析・材料評価技術の開発
・素材の構造や特性を活用した機能性ポリマー創製技術の開発。
・熱力学データやシミュレーションを利用した化学/バイオプロセスの経済性・環境性評価技術の開発。
を行っています。



最新のお知らせ

2019年6月

・伊藤祥太郎研究員の研究成果発表が第68回高分子学会年次大会でポスター賞を授与されました。
「光により非加熱で繰り返し着脱できるフィルム状接着剤を開発」
伊藤 祥太郎 ・秋山 陽久 ・吉田勝 ・木原 秀元

・花岡寿明主任研究員が第28回日本エネルギー学会大会で基調講演を行います。
8月7日
「シミュレーションによるガス化を経由するリグニンから 1,3- ブタジエン合成プロセスの開発」
花岡寿明


2019年5月

・当グループの最近の研究成果発表が第68回高分子学会年次大会でプレスリリースされ、パブリシティ賞を授与されました。
「光により非加熱で繰り返し着脱できるフィルム状接着剤を開発」
伊藤 祥太郎 ・秋山 陽久 ・吉田勝 ・木原 秀元

・当グループの最近の研究成果を学会発表します。
第68回高分子学会年次大会
5月29日、発表番号1Pa061
「アゾベンゼン含有 ABA 型トリブロック共重合体を利用した光可逆接着剤の開発」
○伊藤 祥太郎 ・秋山 陽久 ・吉田勝 ・木原 秀元

・伊藤 祥太郎研究員の論文がMacromolecular Chemistry and Physicsに掲載されました。
Shotaro Ito, Haruhisa Akiyama, Miyuki Mori, Masaru Yoshida, Hideyuki Kihara
“Azobenzene‐Containing Triblock Copolymer Adhesive Based on Light‐Induced Solid?Liquid Phase Transition: Application to Bonding for Various Substrates”
https://doi.org/10.1002/macp.201900105


外部連携

当グループでは、グループのシーズ技術を活用した企業との共同研究を進めて参ります。また、共同研究以外にも、技術コンサルティング研究試料提供、大学生・大学院生の受入等随時行っております。

技術コンサルティングの例
シミュレーションやモデル実験を用いたバイオ・化学プロセスの経済性や環境性の評価
高分解能MALDI-TOF-MSNMRバルジ試験、モデル実験等を用いた樹脂材料の反応機構解明や物性評価

研究試料提供の例
クローブ油を原料とした人工漆
光で繰り返し接着・脱着できる接着剤

ご興味のある方は、産総研内各担当部署、あるいは直接当グループにお問い合わせ下さい。

公的研究プロジェクト等

現在、当グループでは以下の公的機関および財団等の資金による研究プロジェクトに取り組んでいます。


「スマートバイオ社会を実現するバイオプロセス全体最適化技術の開発 」
2018-2022年度 、スマートバイオ産業・農業基盤技術(戦略的イノベーション創造プログラム:SIP)


「自己触媒加水分解によるバイオマスからの糖製造技術の開発」
2019-2021年度、科研費基盤C(日本学術振興会)


「遺伝子の転写に学ぶ共重合体高分子のブロック性評価技術の開発]
2019-2021年度、科研費基盤C(日本学術振興会)


「表面偏析を利用した光応答性材料の開発と可逆接着機構の解明]
2018-2019年度、科研費若手研究(日本学術振興会)


「バルジ試験によるナノからマイクロメートル厚薄膜の機械的特性評価手法の確立]
2018-2019年度、科研費挑戦的研究(萌芽)(日本学術振興会)


「木質バイオマスから各種化学品原料の一貫製造プロセスの開発」
2013-2019年度、非可食性植物由来化学品製造プロセス技術開発(NEDO)


お問合せ先

国立研究開発法人 産業技術総合研究所
機能化学研究部門 バイオベース材料化学グループ
青柳 将(研究グループ長)
TEL: 029-861-2527
E-mail:masaru-aoyagi[at]aist.go.jp

〒739-0046 広島県東広島市鏡山3-11-32 産総研中国センター