地質情報研究部門では、陸域、島孤海洋域、都市沿岸域の地質情報に関する研究課題をミッションにしており、これに応じた研究グループ群を構成しています。
研究グループの編成においては、海と陸の研究の融合およびバックグラウンドの異なる研究者間の交流、シーズ研究の創出や次世代の育成も意図されており、各研究グループがそれぞれ独自のミッションを持つ一方、部門のみならず地質調査総合センターの各ユニットや産総研内外と連携して重点プロジェクトに取り組んでいます。
研究グループの編成においては、海と陸の研究の融合およびバックグラウンドの異なる研究者間の交流、シーズ研究の創出や次世代の育成も意図されており、各研究グループがそれぞれ独自のミッションを持つ一方、部門のみならず地質調査総合センターの各ユニットや産総研内外と連携して重点プロジェクトに取り組んでいます。
 陸域地質図プロジェクト ( リーダー / 原 英俊) |
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| 陸域の地質情報と知的基盤整備 | |
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陸域地質図プロジェクトでは、 5万分の1地質図幅、20万分の1地質図幅、20万分の1日本シームレス地質図の作成を行っています。5万分の1地質図幅は、岩石や地層の分布を高い位置精度で示した最も詳細な地質図です。20万分の1地質図幅は、広域的な地質の分布や地質構造を示し、日本の骨格を理解するために必要な地質図です。20万分の1日本シームレス地質図は、全国統一の凡例を用い、つなぎ目のないようにデジタル化した地質図でweb配信を行っています。地質図幅は、ライフラインの構築、産業立地、廃棄物処分場、資源開発、観光開発、地質災害対策、ハーザードマップなどの基礎資料として様々な場面で利用されます。
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| 図：5万分の1地質図幅「池田」(左上)、20万分の1地質図幅「野辺地」（右上）、及び20万分の1日本シームレス地質図v2（下） | |
| 海域地質図プロジェクト ( リーダー / 荒井 晃作 ) |
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| 海域の地質情報と知的基盤整備 | |
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産業技術総合研究所では、1970年代から日本周辺を中心とした海域の地質・地球物理の調査研究並びに海洋地質図（海底地質図、表層堆積図、重力・磁力異常図）の作成を行っています。2006年には日本列島主要四島周辺の調査を終え、2008年より沖縄・東シナ海海域での調査を始めました。海域地質図プロジェクトでは、日本列島周辺海域の海洋地質図の作成と調査データのデータベース作成・公開により知的基盤整備を進めるとともに、日本列島の構造発達史、堆積作用、古環境変遷などの解明に貢献していくものです。
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| 図：海底地下構造の調べ方（上）、海底表層堆積物の採取風景（下）。 | |
| 大陸棚調査プロジェクト ( リーダー / 岸本 清行 ) |
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| 大陸棚画定審査対応 | |
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国連海洋法条約による「大陸棚」では、排他的経済水域を越えた海域の海底及び海底下の天然資源の開発の主権的な権利を拡大する事ができます。「大陸棚」確保の為には、領土のある陸魂からの連続性を科学的に明らかにした国連への申請書が必要です。本プロジェクトでは、海域調査・採取岩石試料の分析・解析・解釈を行い、科学的データに基づき海域の地質を明らかにするとともに、申請の取りまとめの作業部会にも参加してきました。日本政府は2008年11月12日に国連へ申請書を提出し、2012年4月に勧告を受けました。現在、当該プロジェクトでは、「日本への勧告」への対応や、関連海域の地質や資源に関する研究を進めています。 |
| 図：我国の「大陸棚」域には熱水鉱床やマンガンクラスト等を含む海底鉱物資源の存在が知られており、その探査的調査と賦存量評価に関する研究の推進が急務となっている。 | |
| 沿岸域プロジェクト ( リーダー / 中島 礼 ) |
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| 沿岸域の地質情報 | |
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沿岸域に立地する多くの都市における地質災害の軽減、安心安全な社会活動を支えるために、地質図の空白域となっている沿岸域において最新の総合的な地質調査を実施し、海域-沿岸域-陸域をつなぐシームレスな地質情報を整備します。また、ボーリングデータを活用した都市域の地質・地盤情報を整備します。
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| 図：能登半島北部沿岸域の海陸シームレス地質図 | |
| 衛星プロジェクト ( リーダー / 岩男 弘毅 ) |
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| 衛星画像の研究-利用技術および校正・検証- | |
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金属鉱物やエネルギー資源、地球環境などの調査に利用するための衛星リモートセンシングに関する研究を行っています。主に、打ち上げ前の新規衛星センサーの開発、実際に取得したデータの品質管理(校正・検証)や大量に取得されたデータの効率的管理に関する研究、さらには各種主題図(科学的な解釈を加えた地図)の作成や実利用に関する研究を進めています。 |
| 図：左上）代替校正実験の様子，右下）全球地質図インデックスマップ | |