発明の名称：石炭の乾留発電方法

発明の目的：　石油資源が枯渇して行く中で豊富に賦存する石炭資源の活用が不可欠であり、石炭液化やガス化などの流体化が行われて来た。しかし、これらの技術では過酷な反応条件や高価な水素が必要であり、トータルとしての資源の利用効率があまり高くない。この欠点を補い、石炭の利便性を高めるため、資源利用効率の高い熱分解法と燃焼法をコンバインしてガスとタールと電力を同時に製造することを目的とする。石炭の有効利用法を提供する。

発明の効果：　石炭から石油代替となるガス、タールの流体資源を回収すると同時に、生成した石炭チャーを燃焼させてスチームを発生させ、利便性のよい電力を同時回収しようとする省エネタイプの石炭利用法である。

発明の概要：　石炭の熱分解装置系と燃焼装置系から構成される脱硫剤を転化した媒体循環システムを用いて熱分解装置系では燃焼装置系で発生した高温媒体（ガス状媒体）を含むあるいは高温排ガスを熱分解装置へ輸送し、その顕熱によって石炭を熱分解して脱硫、脱硝を図るとともにガスとタールを製造し、一方、燃焼装置系では熱分解装置系で生成した脱硝、脱硫されたチャーを高温のまま媒体とともに燃焼装置へ輸送して、すべてを燃焼し、媒体を過熱するとともに過剰の余熱を利用して電力を製造することを特徴とする石炭からガス、タール、及び電力の効率的な同時製造方法。

図面：　熱分析、燃焼コンバインドプロセスのフロー

関連文献：
　1）　石炭の熱分解利用技術に関する調査報告書、森田、平間(利）、吉田(諒）、平間(康)、武田、武内、　北海道工業開発試験所、1987
　2）　ダウンフロー方式による石炭の急速熱分解　- 1．太平洋炭の急速熱分解 -、広沢、森田、燃料協会誌、70（４）、p343（1992）
　3）　ダウンフロー方式による石炭の急速熱分解　- 2．GC/MSによる太平洋炭の急速熱分解タール定性分析 -、森田、広沢、燃料協会誌、70（5）、p440（1992）
　4）　ダウンフロー方式による石炭の急速熱分解　- 太平洋炭チャー -、広沢、森田、高橋、細田、平間(利）、燃料協会第27回石炭科学会議講演予稿集、（1991）