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契約職員募集
| 部署 |
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バイオものづくり研究センター |
| 募集区分 |
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第二号職員 |
| 拠点 |
： |
北海道センター |
※ 本募集内容に関するご質問は、それぞれの問い合わせ先の担当者までお願いします。
※ 履歴書は所定様式をご参照ください。→様式 （市販の様式でも可能です。）
| 契約職員 【公募No ： 2025-bprc_0012】 掲載日：2025年12月15日
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| 研究グループ・室 |
微生物生態工学研究チーム |
| 研究内容または業務内容 |
土壌、海水、生物学的廃水プロセス等の環境に生息する微生物を対象とする各種実験の補助業務
【業務の概要】
1）寒天平板培地や液体培地等を用いる微生物の培養と顕微鏡による観察。
2）環境試料等からの核酸抽出ならびにPCR等の遺伝子工学実験。
3）ガスクロマトグラフィーや吸光光度計等を用いる水試料・土壌試料等の化学分析。
【あると望ましいスキル】
・微生物の培養（特に嫌気性微生物の培養）
・遺伝子実験（核酸抽出、PCR、電気泳動、シークエンス）
・各種機器分析（ガスクロ、液クロ、吸光光度計など）
・各種データの取りまとめなど（文書作成、表計算ソフトウェアの基本的な取り扱い） |
| 研究内容または業務内容の変更範囲 |
研究補助業務及び技術補助業務 |
| 応募資格 |
・理系の大学・大学院、短大、または専門学校卒の学歴を有すること。
・チームで業務を行うことから、協調性や日常的なコミュニケーションを円滑に行える能力を有すること。
・バイオテクノロジー関連（分子生物学、生化学、微生物学、分析化学等）の研究・実験経験を有することが望ましいですが、経験年数やブランクは問いません。
・業務内容に記載しているスキルを有すること（一部でも構いません）。
・未経験の作業を行う場合は経験者がレクチャーいたしますのでご安心ください。
・注射針を用いた作業を行う可能性が想定されますのでご承知おきください。 |
| 募集人員 |
若干名 |
| 給与 |
時給制1,300円～
(当所俸給ガイドラインから業務内容等に応じ設定） |
| 雇用期間 |
2026年1月1日～2026年3月31日 |
| 試用期間 |
有（１ヶ月） |
| 更新可能性の有無 |
有（以下の基準により、更新することがある） |
| 更新基準及び最長雇用期間 |
当人の能力、勤務成績、勤務態度、従事している業務の進捗状況、契約満了時の業務量、予算の状況、その他諸事情を踏まえ、更新することがある。
ただし、雇用開始日より、10年を超えての更新は行わない。 |
| 勤務地 |
北海道センター |
| 勤務地の変更範囲 |
北海道センター |
| 勤務時間 |
週3日～5日、1日7時間45分（勤務時間は応相談）
休憩1時間 勤務開始時刻は応相談
お子さんのいらっしゃるスタッフも多数おり、ご活躍されています。お子さんやご家族の事情での急な早退や欠勤についてもできる限り柔軟に対応いたしますのでご相談ください。 |
| 休日 |
完全週休2日制(土・日)、祝日、年末年始 |
| 待遇 |
当所規程により有給休暇制度、通勤手当制度有り。社会保険完備（雇用条件によって異なります）。 |
| 提出書類 |
履歴書 (参考様式)
申告書（参考：特定類型該当性に関する申告書提出のお願い）
これまでの業務経験と自己アピール(様式自由) |
| 応募締切 |
2026年2月27日(金)
適任者決定次第終了、延長の可能性あり |
| 選考方法 |
書類選考および面接試験 |
| 採用内定通知 |
採用決定次第速やかに通知します。 |
| 問い合わせ先 |
微生物生態工学研究チームTel: 050-3522-3365
E-mail: meri-nakajima aist.go.jp
※@マークは画像に変換しておりますので、ご了承ください。 |
| 応募先 |
〒062-8517 北海道札幌市豊平区月寒東2条17-2-1
産業技術総合研究所 バイオものづくり研究センター
微生物生態工学研究チーム 中島 芽梨 |
| 応募方法 |
提出書類を応募先までご郵送ください。
その際、封筒に「契約職員応募書類在中」と朱書きの上、履歴書の左上に公募No.を1つ明記してください。 |
| 履歴書の取り扱いについて |
提出していただいた書類（履歴書等）は、採用審査の用途に限り使用されます。漏洩することのないよう厳重に管理され、選考業務を担当する職員のみに参照を許可します。なお、履歴書等は返却いたしません。不採用者の履歴書等は、当所規程に則り除却致します。 |
| 備考 |
科学技術・イノベーション創出の活性化に関する法律の研究補助業務であり、無期転換申込権の発生までの期間は10年となります。
受動喫煙防止措置に関する事項：屋内禁煙（屋外喫煙場所あり）
*外為法の関連通達改正（5月1日施行）に伴い、特定類型該当性についての申告書の提出を必須としております。
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連絡先 |
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このページについてのお問い合わせは aist-keiyakubosyu-hp-ml@aist.go.jp までお願いします。
※ 本募集内容に関するご質問は、それぞれの問い合わせ先の担当者までお願いします。
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