産友会メールマガジン第41号 【太陽エネルギーの産業利用】

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　　　産総研中国センター友の会（産友会）メールマガジン

　　　　　　　　【第41号/　2015.5.29発行】

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【特集：太陽エネルギーの産業利用】

固定価格買取制度（Feed-in Tariff）導入後、飛躍的に伸展した太陽光発電ですが、様々な課題も浮上しています。本号では太陽光発電を中心とした太陽エネルギー利用に関して、技術開発動向や今後の課題などについて、国、産総研、学会等の取り組みをご紹介いたします。

 

（報告書、解説、HP等）

■太陽光発電フィールドテスト事業に関するガイドライン基礎編(2013年度版)

資源エネルギー庁による本ガイドラインは太陽光発電の産業利用にあたっての実用的な手引き書となっています。

 

■平成22年度新エネルギー等導入促進基礎調査事業（太陽光発電及び太陽熱利用の導入可能量に関する調査）調査報告書

資源エネルギー庁がみずほ情報総研に委託して行った本調査では、住宅および非住宅分野における太陽光発電及び太陽熱利用の導入ポテンシャルが物理的な制約条件に基づいて推計されています。

 

■太陽光発電開発戦略

NEDOによる本報告書には、太陽光発電を巡る現状と課題、将来展望等がまとめられています。

 

■NEDO 再生可能エネルギー技術白書（第2版）　第5章 太陽熱発電・太陽熱利用

本白書には、太陽熱発電・太陽熱利用の概要、ポテンシャル、技術開発動向や今後に向けた課題と克服方策が記されています。

 

■太陽光発電の技術の現状とロードマップ

NEDOによる本報告書には、日本、米国、ヨーロッパにおける太陽光発電技術を取りまく現状や技術ロードマップが記されています。

 

（産総研の組織）

■太陽光発電研究センター

本研究センターは太陽電池材料からモジュール評価、PVシステムに至るまで、一貫した太陽光発電に関する研究を行っています。

 

■再生可能エネルギー研究センター

本研究センターは、福島再生可能エネルギー研究所に設置した実証フィールドを有効に活用し、軽量安価な太陽光発電モジュール等の大幅なコストダウンを実現する革新的技術の研究開発などを進めています。

 

（その他の組織）

■日本太陽エネルギー学会

昭和36年設立の「日本太陽エネルギー協会」を前身とする本学会は、学会誌やニュースレターの発行の他、研究会、講演会、見学会などの活動を行っています。

 

■太陽光発電技術研究組合

平成２年に設立された本研究組合では、太陽光発電に関する技術研究開発を共同で実施しており、産総研も参加しています。

 

■（一社）太陽光発電協会

本協会は150の企業・団体会員を擁し、太陽光発電の普及を目指した事業を行っています。

 

■（一社）ソーラーシステム振興協会(SSDA)

昭和53年に設立された本協会では、太陽熱利用システム（ソーラーシステム、太陽熱温水器）の普及促進のための広報活動や優良ソーラーシステムの認証等を行っています。

 

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